2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、2025年からは断熱材の活用などによる省エネ基準を満たす省エネ基準適合義務化や、一定の条件を満たす木造住宅の建築確認時の構造審査を省略する「4号特例」が大幅に縮小される見通しだ。日本の住宅ストックの性能を高め、より高品質な住宅の流通を促すことにより、カーボンニュートラルの実現を目指している。しかしこれから建てられていく高性能住宅が、性能を維持したまま流通していくためには、「耐震性」「断熱性」だけではなく、もう一つのピースである「耐久性」というテーマにも関心を向ける必要がある。なぜなら、どんなに耐震性能の高い住宅を建てたとしても、耐久性能がなければ2...
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